電磁波レーダ法鉄筋探査機レンタル 泰平測建 079-283-5155
非破壊試験によるコンクリート構造物中配筋状態およびかぶり測定 泰平測建 079-283-5153
平成24年3月 非破壊試験によるコンクリート構造物中の配筋状態及びかぶり測定要領
| 料金 | 電磁波レーダ法機材 | 電磁誘導法機材 | 測定業務実績 |
| 測定面写真 | レーダ法画面の解説 | 高分解能電磁波レーダ法機材 | 御見積申込フォーム |
| 橋梁上部工下部工測定写真 | 橋梁下部工測定箇所 |
| 橋梁上部工測定箇所 | ボックスカルバート測定箇所 |
非破壊試験によるコンクリート構造物中の配筋状態及びかぶり測定要領(案)抜粋 平成24年3月発注分まで
測定対象
| 対象構造物 | 測定断面数 | 試験方法 |
| 橋梁上部工 | 一径間あたり2断面 | 電磁誘導法 |
| 橋梁下部工 | 柱部 3断面{注1) 張り出し部 2箇所 |
電磁波レーダ法 |
| 重要構造物の ボックスカルバート工 |
1基あたり2断面 | 電誘導法 電磁波レーダー法 |
注1)打継目においてコンクリート打設前に主筋のかぶりを段階確認時に実測した場合には、実測付近の中段、上段の測定を省略する事が出来る。
使用機材
| 種別 | 項目 | 要求性能(電磁誘導、レーダ共) | ||
| 基本性能 | 対象となる鉄筋の種類 | 呼び名D10〜D51(注3)を測定できること | ||
| 分解能 | 距離 | 5mm以下であること | ||
| かぶり | 2〜3mm以下であること | |||
| 測定精度 | 間隔の測定精度 | ±10mm以下であること | ||
| かぶりの測定精度 | ±5mm以下である事 | |||
| 測定精度 | 測定可能な 鉄筋の間隔 (中心間距離) |
電磁誘導 法 |
設計かぶりが 50mm未満の場合 |
75mmの鉄筋間隔が測定できること |
| 設計かぶりが 50mm以上の場合 |
設計かぶり×1.5の距離の鉄筋間隔 が測定できること |
|||
| 電磁波レ -ダ法 |
設計かぶりが 75mm未満の場合 |
75mmの鉄筋間隔が測定できること | ||
| 設計かぶりが 75mm以上の場合 |
設計かぶり距離の鉄筋間隔が測 定できること |
|||
| 記録機能 | データの記録 | デジタル記録であること 容量(注5)1日分の結果を有する こと |
||
測定者
本測定に従事する者は、非破壊検査技術に関する基礎的な知識を有するものとする。
(参考)
(社)日本非破壊検査工業会では、「電磁誘導法及び電磁波レーダ法による測定方法の講習会を実施している。
測定方法
測定精度向上のための補正方法
@電磁波レーダ法における比誘電率分布及びかぶりの求め方
電磁波レーダ法によるおける、測定対象物のコンクリートの状態(特に含水率の影響が大きい)により比誘電率が異なる事により、測定に先立ち比誘電率分布を求める必要がある。具体的方法については、土木研究所掲載の「電磁波レーダ法による比誘電率分布(鉄筋径を用いる方法)およびかぶりの求め方(案)」によることとするが、双曲線法等実績のある方法を用いても良いものとする。
A電磁誘導法におけるかぶり測定値の補正方法及びかぶりの求め方
電磁誘導法による測定では、鉄筋の配筋状態が異なると磁場の影響が異なるため、かぶり測定値の補正が必要となる。従って、実際の配筋状態によって補正値を決定しておく。具体的方法については、土木研究所HP「電磁誘導法による近接鉄筋の影響の補正方法」によることとする。
補正測定が必要な条件及び頻度
| 補正が必要な条件 | 測定頻度 | |||
| 配筋条件 | コンクリート条件 | |||
| 電磁波レーダ法に おける比誘電率分 布及びかぶりの求 め方 |
含水状態が異なると考えられる部 位ごとに測定 例えば、 ○コンクリート打設日が異なる場合 ○脱型枠時期が異なる場合 ○乾燥状態が異なる場合(例えば、 南面は日当たりがいいが、北面は じめじめしている)など |
配筋条件が異 なる毎に測定 |
現場施工条件を考慮 し、測定時のコンクリ ート含水率が同一とな ると考えられる箇所毎 |
|
| 電磁誘導法におけ るかぶり測定値の 補正方法及びかぶり の求め方 |
鉄筋間隔が設計かぶりの1.5倍以 下の場合 |
配筋条件が異 なる毎に測定 |
||